有価証券報告書-第14期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
3.固定資産の減価償却の方法
| 有形固定資産 | 定率法によっております。 | ||
| (リース資産を除く) | 但し、建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。 なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 建物 3～15年 工具、器具及び備品 4～20年 |
| 無形固定資産 | 定額法によっております。 なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(3～5年)による定額法を採用しております。 | ||
| リース資産 (所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産) | 自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。 | ||
| 長期前払費用 | 定額法によっております。 |