退職給付費用
連結
- 2013年12月31日
- 2607万
- 2014年12月31日 +3.19%
- 2691万
- 2015年12月31日 +6.96%
- 2878万
- 2016年12月31日 -0.24%
- 2871万
- 2017年12月31日 +2.89%
- 2954万
- 2018年12月31日 +3.32%
- 3052万
- 2019年12月31日 +0.35%
- 3063万
- 2020年12月31日 +1.24%
- 3101万
- 2021年12月31日 +3.44%
- 3207万
- 2022年12月31日 -1.87%
- 3148万
- 2023年12月31日 +2.47%
- 3225万
個別
- 2013年12月31日
- 2439万
- 2014年12月31日 +4.61%
- 2551万
- 2015年12月31日 +4.52%
- 2667万
- 2016年12月31日 +1.45%
- 2705万
- 2017年12月31日 +4.22%
- 2820万
- 2018年12月31日 -2.54%
- 2748万
- 2019年12月31日 +3.92%
- 2856万
- 2020年12月31日 +2.19%
- 2918万
- 2021年12月31日 +0.18%
- 2923万
- 2022年12月31日 +0.84%
- 2948万
- 2023年12月31日 -7.24%
- 2734万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2024/03/26 15:01
前連結会計年度(自 2022年1月1日 至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日) 給料 1,126,956 千円 1,153,567 千円 退職給付費用 31,480 千円 32,257 千円 運搬費 479,633 千円 460,479 千円 - #2 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- 当社は、確定給付型の制度として退職金規程に基づく社内積立の退職一時金制度を、確定拠出型の制度として確定拠出年金制度を採用しております。国内連結子会社は、退職金規程に基づく退職一時金制度を採用しております。2024/03/26 15:01
なお、国内連結子会社の退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2.確定給付制度