工具
- 【期間】
- 通期
連結
- 2017年12月31日
- 6億6000万
- 2018年12月31日 +23.39%
- 8億1441万
- 2019年12月31日 -0.8%
- 8億786万
- 2020年12月31日 -21.61%
- 6億3325万
個別
- 2017年12月31日
- 496万
- 2018年12月31日 +522.86%
- 3093万
- 2019年12月31日 +14.94%
- 3555万
- 2020年12月31日 -38.08%
- 2201万
有報情報
- #1 事業構造改善費用に関する注記(連結)
- (注)固定資産の減損損失に係るものは、以下のとおりであります。2021/03/25 16:00
当社グループは、事業区分別に資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失 東京都品川区 当社に係る事業用資産 建物及び構築物、工具、器具及び備品 77,952千円 東京都港区、中央区、渋谷区 子会社に係る事業用資産 建物及び構築物 648,726千円
上記資産については、事業所の移転を意思決定したことに伴い、建物及び構築物等の帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。なお、回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローをゼロとみなして算定しております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法
主な耐用年数
建物 8年~15年
工具、器具及び備品 5年~8年
(2) 無形固定資産
定額法
主な耐用年数
ソフトウェア(自社利用分) 5年(社内における使用可能期間)2021/03/25 16:00 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※1 固定資産売却益2021/03/25 16:00
前連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日) 当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日) 土地及び建物等 - 千円 5,858 千円 工具、器具及び備品 - 千円 411 千円 機械装置及び運搬具 - 千円 9 千円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 期減少額の()内は内書で、減損損失の計上額であります。
2.「建物」及び「工具、器具及び備品」の当期増加額の主な理由は本社移転に伴うものであります。「ソフトウェア」の当期増加額の主な理由は、会計システムの増強によるものであります。
3.「建物」及び「工具、器具及び備品」の当期減少額の主な理由は本社移転に伴うものであります。2021/03/25 16:00 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2021/03/25 16:00
当社グループは、事業区分別に資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失 東京都港区 事業用資産 建物及び構築物 68,051千円 工具、器具及び備品 14,204千円 東京都品川区 事業用資産 ソフトウエア 1,125,056千円
当連結会計年度において、建物及び構築物及び工具、器具備品については、収益性が著しく低下したことにより、また、ソフトウェアについては、グループ全体の効率化・コスト削減を図るためにシステムを統一していく方針としたことに伴い今後使用が見込まれないソフトウェアに関して、それぞれの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 8年2021/03/25 16:00
工具、器具及び備品 4年~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 建物 8年~15年2021/03/25 16:00
工具、器具及び備品 5年~8年
(2) 無形固定資産 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については主として定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 8年
工具、器具及び備品 4年~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
耐用年数
ソフトウェア(自社利用分) 5年(社内における使用可能期間)
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2021/03/25 16:00