利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2016年3月31日
- 415億9500万
- 2017年3月31日 +1.39%
- 421億7200万
- 2018年3月31日 +15.35%
- 486億4400万
- 2019年3月31日 +7.84%
- 524億5900万
- 2020年3月31日 +3.52%
- 543億700万
- 2021年3月31日 -1.23%
- 536億3800万
- 2022年3月31日 +5.56%
- 566億2200万
- 2023年3月31日 -0.24%
- 564億8400万
個別
- 2016年3月31日
- 149億1700万
- 2017年3月31日 +2.71%
- 153億2100万
- 2018年3月31日 +2.52%
- 157億700万
- 2019年3月31日 -0.68%
- 156億
- 2020年3月31日 +1.24%
- 157億9300万
- 2021年3月31日 +8.35%
- 171億1200万
- 2022年3月31日 +21.9%
- 208億5900万
- 2023年3月31日 +7.97%
- 225億2100万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社の名称等
Moriroku Chemicals India Private Limited
四国化工(上海)有限公司
R&M Properties, Inc.
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社はいずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2023/06/22 13:01 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- 分法を適用していない非連結子会社(Moriroku Chemicals India Private Limited、四国化工(上海)有限公司、R&M Properties, Inc.)および関連会社(中部化学㈱)は、当期純損益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため持分法の適用範囲から除外しております。2023/06/22 13:01
- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (連結の範囲から除いた理由)2023/06/22 13:01
非連結子会社はいずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項