新株の発行
- 【期間】
- 通期
連結
- 2017年12月31日
- 5億1198万
- 2018年12月31日 +93.12%
- 9億8876万
- 2019年12月31日 -98.85%
- 1137万
- 2020年12月31日 -67.28%
- 372万
- 2021年12月31日 -74.19%
- 96万
- 2022年12月31日 -59.38%
- 39万
- 2023年12月31日 +438.46%
- 210万
個別
- 2017年12月31日
- 5億1198万
- 2018年12月31日 +93.12%
- 9億8876万
- 2019年12月31日 -98.85%
- 1137万
- 2020年12月31日 -67.28%
- 372万
- 2021年12月31日 -74.19%
- 96万
- 2022年12月31日 -59.38%
- 39万
- 2023年12月31日 +438.46%
- 210万
有報情報
- #1 ストックオプション制度の内容（連結）
- 3.新株予約権の割当日後、当社が株式分割、株式併合を行う場合は、次の算式により行使価額を調整し、調整により生ずる1円未満の端数は切り上げる。2024/03/27 16:40
また、新株予約権発行後時価を下回る価額で新株の発行を行う場合は、次の算式により行使価額を調整し、調整により生ずる1円未満の端数は切り上げる。調整後行使価額 = 調整前行使価額 × 1 分割・併合の比率
- #2 発行済株式及び自己株式に関する注記（連結）
- (注) 普通株式の発行済株式総数の増加は、新株予約権の行使による新株の発行5,600株であります。2024/03/27 16:40
- #3 重要な後発事象、連結財務諸表（連結）
- 本新株予約権の行使に際して出資される財産の価額は、1株あたりの払込金額(以下、「行使価額」という。)に、付与株式数を乗じた金額とする。行使価額は、本新株予約権の割当日の当社普通株式の終値(以下、「割当日終値」という。)に110%を乗じた価額の1円未満の端数を切り上げた金額とする。なお、本新株予約権の割当日後、当社が株式分割または株式併合を行う場合、次の算式により行使価額を調整し、調整による1円未満の端数は切り上げる。2024/03/27 16:40
また、本新株予約権の割当日後、当社が当社普通株式につき時価を下回る価額で新株の発行または自己株式の処分を行う場合(新株予約権の行使に基づく新株の発行及び自己株式の処分または合併、会社分割、株式交換及び株式交付による新株の発行及び自己株式の交付の場合を除く。)、次の算式により行使価額を調整し、調整による1円未満の端数は切り上げる。調整後行使価額=調整前行使価額 1 分割(または併合)の比率