有形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2016年12月31日
- 1863万
- 2017年12月31日 +40.88%
- 2625万
- 2018年12月31日 -13.22%
- 2278万
- 2019年12月31日 +317.85%
- 9518万
- 2020年12月31日 +43.34%
- 1億3644万
- 2021年12月31日 -7.25%
- 1億2655万
- 2022年12月31日 -14.55%
- 1億813万
- 2023年12月31日 -99.8%
- 21万
個別
- 2016年12月31日
- 1699万
- 2017年12月31日 +54.42%
- 2625万
- 2018年12月31日 -13.22%
- 2278万
- 2019年12月31日 +314%
- 9430万
- 2020年12月31日 -8.56%
- 8623万
- 2021年12月31日 +5.94%
- 9136万
- 2022年12月31日 -11.05%
- 8126万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (2)有形固定資産2024/03/27 16:40
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法2024/03/27 16:40
イ 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。 - #3 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
- 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2024/03/27 16:40 - #4 有形固定資産等明細表（連結）
- 【有形固定資産等明細表】2024/03/27 16:40
(単位:千円) - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/03/27 16:40
イ 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。 - #6 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額2024/03/27 16:40
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:千円) 前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 有形固定資産 81,262 - 無形固定資産 226,652 -
「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 ⑴連結財務諸表 注記事項(重要な会計上の見積り)」に記載した事項と同一であるため、記載を省略しております。 - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2024/03/27 16:40
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:千円) 前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 有形固定資産 108,133 211 無形固定資産 229,258 66,905
当社グループは原則として事業用資産については、管理会計上の区分等をもとに、事業のサービス別に資産のグルーピングを行っております。また、当社グループの本社管理部門等に係る資産は、共用資産としてより大きな単位にて資産のグルーピングを行っております。