利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2020年2月29日
- 3億7907万
- 2021年2月28日 -10.97%
- 3億3749万
- 2022年2月28日 +75.2%
- 5億9131万
- 2023年2月28日 -45.47%
- 3億2246万
- 2024年2月29日 -30.32%
- 2億2470万
個別
- 2017年2月28日
- -480万
- 2018年2月28日
- 3745万
- 2019年2月28日 +434.41%
- 2億15万
- 2020年2月29日 +99.89%
- 4億9万
- 2021年2月28日 -1.75%
- 3億9308万
- 2022年2月28日 +72.24%
- 6億7705万
- 2023年2月28日 -40.48%
- 4億298万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日。以下「収益認識会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。2023/05/29 15:00
収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、当連結会計年度の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、当連結会計年度の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しております。
この結果、収益認識会計基準等の適用による、当連結会計年度の損益、期首利益剰余金及び1株当たり情報に与える影響はありません。 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- 分法を適用しない関連会社のうち主要な会社等の名称
開成山クロスフィールド郡山株式会社は、当期純損益及び利益剰余金等に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体として重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。2023/05/29 15:00 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (3) 持分法を適用しない関連会社のうち主要な会社等の名称2023/05/29 15:00
開成山クロスフィールド郡山株式会社は、当期純損益及び利益剰余金等に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体として重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。
3.連結子会社の事業年度等に関する事項