建物及び構築物
- 【期間】
- 通期
連結
- 2017年5月31日
- -13億803万
- 2018年5月31日 -11.81%
- -14億6257万
- 2019年5月31日 -12.43%
- -16億4442万
- 2020年5月31日 -11.83%
- -18億3894万
- 2021年5月31日 -12.48%
- -20億6836万
- 2022年5月31日 -13.39%
- -23億4542万
- 2023年5月31日 -14.22%
- -26億7887万
有報情報
- #1 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 有形固定資産の取得原価から残存価額を控除した償却可能額を見積耐用年数にわたって、主として定額法により償却しております。定額法を採用している理由は、これが資産によって生み出される将来の経済的便益の消費の想定パターンに最も近似していると考えられるためであります。主な有形固定資産の見積耐用年数は、次のとおりであります。2023/08/28 11:05
有形固定資産の残存価額と耐用年数は各連結会計年度の末日には再検討を行い、必要に応じて見積りを変更しております。建物及び構築物 2～47年 機械装置及び車両運搬具 2～15年 工具器具備品 2～20年
なお、耐用年数の変更があった場合には、会計上の見積りの変更として、将来に向かって適用されます。