当社グループでは、「高まる経営の難易度(グローバル化や少子高齢化によって市場や産業構造が大きく変化しており、新たなテクノロジーがかつてないスピードで変化をもたらす環境下では、今までのやり方を前提とした経営では成長することが困難となること)」に対応するため、「技術革新・現場改革」を当社グループ戦略の一つとして掲げております。
第15期連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)
当連結会計年度におきましては、「モノづくり支援(技術革新によるロスの撲滅・職場環境の見える化)」「ロボット、IoT、AI」「設計・モデルベース開発」等を付加価値を高める分野と考え、R&D活動及びグループ間連携の強化を図り、当連結会計年度の研究開発費の総額は25,476千円となっております。
当社グループが支出した研究開発費はすべて「モノづくり事業」において発生しております。
第16期第3四半期連結累計期間(自 2020年4月1日 至 2020年12月31日)
当第3四半期連結累計期間におきましては、「モノづくり支援(技術革新によるロスの撲滅・職場環境の見える化)」「ロボット、IoT、AI」「設計・モデルベース開発」等を付加価値を高める分野と考え、R&D活動及びグループ間連携の強化を図り、当第3四半期連結累計期間において、当社グループが支出した研究開発費の総額は19,798千円であります。
当社グループが支出した研究開発費はすべて「モノづくり事業」において発生しております。