2961 日本調理機

2961
2024/04/24
時価
32億円
PER 予
11.02倍
2022年以降
8.13-15.14倍
(2022-2023年)
PBR
0.51倍
2022年以降
0.41-0.57倍
(2022-2023年)
配当 予
3.51%
ROE 予
4.66%
ROA 予
2.32%
資料
Link
CSV,JSON

製品売上高

【期間】
  • 通期

個別

2019年9月30日
40億9777万
2020年9月30日 -0.2%
40億8969万
2021年9月30日 +18.4%
48億4209万
2022年9月30日 -10.07%
43億5464万
2023年9月30日 +10.52%
48億1261万

有報情報

#1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
一元管理された顧客データ・自社製品納入実績データに基づき、お客様にとって安心安全で最適な年間保守サービスを提案し、突発的なマシーントラブルを減少させ、お客様との強固な信頼関係の構築を図った上で、上記a,bの営業情報収集を行い適切な提案時期を見極めます。
以上の戦略実行の当年度における達成状況を判断する指標として、売上高、製品売上高、売上総利益、営業利益を重視しております。
(3) 経営環境および対処すべき課題
2023/12/25 11:00
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
学校給食以外の集団給食分野において期初の想定を超える受注を獲得したことにより、売上高は期初の予想を上回ることとなりました。また、利益面においては、一部の大型案件で低利益率となったものの、その他の案件における原価低減の取り組みと売上高の増加、経費削減等の効果により、営業利益、経常利益、当期純利益においてそれぞれ期初の予想を上回ることとなり、機器設備案件の売上額は1,972,046千円増加し14,979,373千円を計上することとなりました。
また、機器の修理額及び備品等の販売額は、アフターサービスを充実させた事等により前事業年度より202,298千円増加し2,662,730千円となりました。なお、本稿では、当事業年度の顧客市場の動向及び当社の事業活動の状況を経営成績と関連付けで分析するにあたり、損益計算書における製品売上高と商品売上高に含まれる機器設備関連の売上を機器設備売上高とし、損益計算書における製品売上高と商品売上高に含まれる修理・保守及び食器などの備品売上を修理備品売上高と標記しております。
これらの結果、当事業年度の売上高は17,642,103千円(前期比14.1%増)となりました。
2023/12/25 11:00