棚卸資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2020年12月31日
- 324万
- 2021年12月31日 -1.48%
- 319万
- 2022年12月31日 -5.35%
- 302万
- 2023年12月31日 +999.99%
- 4337万
個別
- 2020年12月31日
- 324万
- 2021年12月31日 -1.48%
- 319万
- 2022年12月31日 -5.35%
- 302万
- 2023年12月31日 +999.99%
- 4337万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2024/03/29 15:30建物附属設備 8 ～ 18 年 工具、器具及び備品 4 ～ 15 年 - #2 棚卸資産の内訳の注記（連結）
- ※1 棚卸資産の内訳2024/03/29 15:30
- #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2)棚卸資産の評価基準及び評価方法2024/03/29 15:30
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)