元本

【期間】

個別

2008年7月15日
15億5816万
2009年7月15日 +12.99%
17億6060万
2010年7月15日 -16.27%
14億7420万
2011年7月15日 +12.43%
16億5739万
2012年7月17日 +3.56%
17億1640万
2013年7月16日 -6.07%
16億1220万
2014年7月15日 -0.78%
15億9971万
2015年7月15日 -5.29%
15億1506万
2016年7月15日 +2.16%
15億4779万
2017年7月18日 +3.84%
16億727万
2018年7月17日 +3.53%
16億6396万
2019年7月16日 +0.27%
16億6844万
2020年7月15日 +4.2%
17億3851万
2021年7月15日 +3.35%
17億9679万
2022年7月15日 +16.1%
20億8616万
2023年7月18日 -2.04%
20億4367万

個別

2013年7月16日
16億1220万
2014年7月15日 -0.78%
15億9971万

個別

2013年7月16日
16億361万
2014年7月15日 -4.84%
15億2592万
2015年7月15日 -6.56%
14億2585万
2016年7月15日 +1.73%
14億5058万
2017年7月18日 -2.42%
14億1547万
2018年7月17日 +5.35%
14億9121万
2019年7月16日 +1.6%
15億1500万
2020年7月15日 +0.14%
15億1717万
2021年7月15日 -0.64%
15億744万
2022年7月15日 -14.41%
12億9025万
2023年7月18日 +0.27%
12億9370万

個別

2013年7月16日
16億361万
2014年7月15日 -4.84%
15億2592万

個別

2014年7月15日
15億9971万
2015年7月15日 -5.29%
15億1506万
2016年7月15日 +2.16%
15億4779万
2017年7月18日 +3.84%
16億727万
2018年7月17日 +3.53%
16億6396万
2019年7月16日 +0.27%
16億6844万
2020年7月15日 +4.2%
17億3851万
2021年7月15日 +3.35%
17億9679万
2022年7月15日 +16.1%
20億8616万

個別

2014年7月15日
15億9971万
2015年7月15日 -5.29%
15億1506万
2016年7月15日 +2.16%
15億4779万
2017年7月18日 +3.84%
16億727万

個別

2014年7月15日
15億9971万
2015年7月15日 -5.29%
15億1506万
2016年7月15日 +2.16%
15億4779万
2017年7月18日 +3.84%
16億727万
2018年7月17日 -7.22%
14億9121万
2019年7月16日 +1.6%
15億1500万
2020年7月15日 +0.14%
15億1717万
2021年7月15日 -0.64%
15億744万
2022年7月15日 -14.41%
12億9025万

個別

2014年7月15日
15億9971万
2015年7月15日 -5.29%
15億1506万
2016年7月15日 +2.16%
15億4779万
2017年7月18日 +3.84%
16億727万

個別

2014年7月15日
15億2592万
2015年7月15日 -6.56%
14億2585万
2016年7月15日 +1.73%
14億5058万
2017年7月18日 -2.42%
14億1547万

個別

2014年7月15日
15億2592万
2015年7月15日 -6.56%
14億2585万
2016年7月15日 +1.73%
14億5058万
2017年7月18日 -2.42%
14億1547万

個別

2014年7月15日
15億2592万
2015年7月15日 -6.56%
14億2585万
2016年7月15日 +1.73%
14億5058万
2017年7月18日 -2.42%
14億1547万

有報情報

#1 分配方針(連結)
②収益分配金額は、委託会社が基準価額の水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合は分配を行わないことがあります。
③留保益の運用については特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
2023/10/17 9:09
#2 投資リスク(連結)
②大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、ファンドの基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込の受付が中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
③収益分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、収益分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。収益分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、収益分配金の一部又は全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、収益分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
④マザーファンドに投資する別のベビーファンドの追加設定・解約等により、当該マザーファンドにおいて売買等が生じた場合等には、当ファンドの基準価額が影響を受ける場合があります。
2023/10/17 9:09
#3 投資制限(連結)
⑩ スワップ取引の運用指図
(ⅰ) 委託会社は、信託財産に属する資産の価格変動リスク及び為替変動リスクを回避するため、異なった通貨、異なった受取金利または異なった受取金利とその元本を一定の条件のもとに交換する取引(以下「スワップ取引」といいます。)を行うことの指図をすることができます。
(ⅱ) スワップ取引の指図にあたっては、当該取引の契約期限が、原則として信託期間を超えないものとします。ただし、当該取引が当該信託期間内で全部解約が可能なものについてはこの限りではありません。
2023/10/17 9:09
#4 注記表(連結)
項目第24期自 2021年7月16日至 2022年7月15日第25期自 2022年7月16日至 2023年7月18日
3.金融商品に係るリスク管理体制委託会社では、運用に係る各種リスクについて運用部門が自ら確認するとともに、運用部門とは独立したコンプライアンス・リスク管理部が、全社リスク管理基本規程に従い各種リスクを監視し、その状況をコンプライアンス・リスク管理委員会等に定期的に報告しております。市場リスク金融市場における各金融商品の時価の推移を把握すること等により、ファンドの運用方針への遵守状況を管理しております。信用リスク各金融商品の発行体の格付等信用情報をモニタリングすること等により、ファンドの投資制限等、運用方針への遵守状況を管理しております。流動性リスク必要に応じて時価の推移をモニタリングすること等により、ファンドで保有する金融商品の流動性の状況を管理しております。また、内部監査部が運用リスク管理の適切性・有効性について内部監査を実施し、その結果を取締役会に報告するとともに、必要に応じて是正勧告及びそのフォローアップを実施しております。同左
4.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明金融商品の時価の算定においては一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等によった場合、当該価額が異なることもあります。デリバティブ取引に関する契約額等は、あくまでデリバティブ取引における名目的な契約額または想定元本であり、当該金額自体がデリバティブ取引のリスクの大きさを示すものではありません。同左
2023/10/17 9:09
#5 課税上の取扱い(連結)
② 法人の受益者に対する課税
収益分配金のうち課税扱いとなる普通分配金ならびに一部解約時および償還時の個別元本超過額については、15.315%(所得税15.315%)の税率で源泉徴収され法人の受取額となります。地方税の源泉徴収はありません。
(注1) 個別元本について
2023/10/17 9:09
#6 (参考)マザーファンド、財務諸表
貸借対照表
2022年7月15日現在2023年7月18日現在
純資産の部
元本
元本5,164,892,1455,131,731,342
剰余金
剰余金又は欠損金(△)11,945,578,95916,072,103,275
元本等合計17,110,471,10421,203,834,617
純資産合計17,110,471,10421,203,834,617
注記表
2023/10/17 9:09