元本
個別
- 2008年7月15日
- 218億6343万
- 2009年7月15日 +8.48%
- 237億1727万
- 2010年7月15日 +2.97%
- 244億2192万
- 2011年7月15日 -4.68%
- 232億7813万
- 2012年7月17日 +3.79%
- 241億6143万
- 2013年7月16日 -9.7%
- 218億1808万
- 2014年7月15日 -7.16%
- 202億5618万
- 2015年7月15日 -11.3%
- 179億6697万
- 2016年7月15日 +7.7%
- 193億5040万
- 2017年7月18日 -6.86%
- 180億2290万
- 2018年7月17日 +6.67%
- 192億2507万
- 2019年7月16日 +3.8%
- 199億5634万
- 2020年7月15日 -0.33%
- 198億9148万
- 2021年7月15日 -1.71%
- 195億5140万
- 2022年7月15日 +6.03%
- 207億2996万
- 2023年7月18日 +5.3%
- 218億2809万
個別
- 2013年7月16日
- 218億1808万
- 2014年7月15日 -7.16%
- 202億5618万
- 2015年7月15日 -11.3%
- 179億6697万
- 2016年7月15日 +7.7%
- 193億5040万
- 2017年7月18日 -6.86%
- 180億2290万
- 2018年7月17日 +6.67%
- 192億2507万
個別
- 2018年7月17日
- 192億2507万
- 2019年7月16日 +3.8%
- 199億5634万
- 2020年7月15日 -0.33%
- 198億9148万
- 2021年7月15日 -1.71%
- 195億5140万
- 2022年7月15日 +6.03%
- 207億2996万
個別
- 2014年7月15日
- 202億5618万
- 2015年7月15日 -11.3%
- 179億6697万
- 2016年7月15日 +7.7%
- 193億5040万
- 2017年7月18日 -6.86%
- 180億2290万
個別
- 2014年7月15日
- 202億5618万
- 2015年7月15日 -11.3%
- 179億6697万
- 2016年7月15日 +7.7%
- 193億5040万
- 2017年7月18日 -6.86%
- 180億2290万
個別
- 2014年7月15日
- 202億5618万
- 2015年7月15日 -11.3%
- 179億6697万
- 2016年7月15日 +7.7%
- 193億5040万
- 2017年7月18日 -6.86%
- 180億2290万
個別
- 2014年7月15日
- 202億5618万
- 2015年7月15日 -11.3%
- 179億6697万
- 2016年7月15日 +7.7%
- 193億5040万
- 2017年7月18日 -6.86%
- 180億2290万
個別
- 2014年7月15日
- 202億5618万
- 2015年7月15日 -11.3%
- 179億6697万
- 2016年7月15日 +7.7%
- 193億5040万
- 2017年7月18日 -6.86%
- 180億2290万
個別
- 2014年7月15日
- 202億5618万
- 2015年7月15日 -11.3%
- 179億6697万
- 2016年7月15日 +7.7%
- 193億5040万
- 2017年7月18日 -6.86%
- 180億2290万
有報情報
- #1 分配方針(連結)
- ② 収益分配金額は、委託会社が基準価額水準等を勘案して決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合は分配を行わないことがあります。2023/10/17 9:02
③ 留保益の運用については特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。 - #2 投資リスク(連結)
- ②大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、ファンドの基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込の受付が中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。2023/10/17 9:02
③収益分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、収益分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。収益分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、収益分配金の一部又は全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、収益分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
④ファンドとベンチマークは組入銘柄が異なることがあり、ファンドの運用成績はベンチマークを下回る場合があります。 - #3 投資制限(連結)
- ⑨ スワップ取引の運用指図2023/10/17 9:02
(ⅰ) 委託会社は、信託財産に属する資産の価格変動リスク及び為替変動リスクを回避するため、異なった通貨、異なった受取金利または異なった受取金利とその元本を一定の条件のもとに交換する取引(以下「スワップ取引」といいます。)を行うことの指図をすることができます。
(ⅱ) スワップ取引の指図にあたっては、当該取引の契約期限が、原則として信託約款第4条に定める信託期間を超えないものとします。ただし、当該取引が当該信託期間内で全部解約が可能なものについてはこの限りではありません。 - #4 注記表(連結)
(有価証券に関する注記)項目 第23期自 2021年7月16日至 2022年7月15日 第24期自 2022年7月16日至 2023年7月18日 期首元本額 19,551,408,552円 20,729,966,958円 期中追加設定元本額 4,080,757,146円 4,388,470,121円 期中一部解約元本額 2,902,198,740円 3,290,340,342円
e border="0">売買目的有価証券
e border="0">種類 第23期2022年7月15日現在 第24期2023年7月18日現在 当期の損益に含まれた評価差額(円) 当期の損益に含まれた評価差額(円) 種類 第23期2023/10/17 9:02 - #5 課税上の取扱い(連結)
② 法人の受益者に対する課税2023/10/17 9:02
収益分配金のうち課税扱いとなる普通分配金ならびに一部解約時および償還時の個別元本超過額については、15.315%(所得税15.315%)の税率で源泉徴収され法人の受取額となります。地方税の源泉徴収はありません。
(注1) 個別元本について