元本

【期間】

個別

2009年2月23日
124億7526万
2010年2月22日 -9.07%
113億4382万
2011年2月21日 -79.37%
23億4021万
2012年2月21日 +103.99%
47億7379万
2013年2月21日 -98.11%
9002万
2014年2月21日 +999.99%
100億2105万
2015年2月23日 -13.11%
87億681万
2016年2月22日 -9.71%
78億6157万
2017年2月21日 -13.72%
67億8309万
2018年2月21日 -4.17%
65億28万
2019年2月21日 -5.53%
61億4051万
2020年2月21日 -8.48%
56億1951万
2021年2月22日 +0.68%
56億5753万
2022年2月21日 +19.93%
67億8487万
2023年2月21日 +0.79%
68億3874万

個別

2015年2月23日
87億681万
2016年2月22日 -9.71%
78億6157万
2017年2月21日 -13.72%
67億8309万
2018年2月21日 -4.17%
65億28万
2019年2月21日 -5.53%
61億4051万
2020年2月21日 -8.48%
56億1951万
2021年2月22日 +0.68%
56億5753万
2022年2月21日 +19.93%
67億8487万
2023年2月21日 +0.79%
68億3874万

有報情報

#1 分配方針(連結)
配金額は委託者が決定するものとし、原則として利子・配当収入等を全額分配し、売買益等は運用実績を勘案して分配します。
③留保益の運用については、特に制限を設けず、委託者の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行ないます。
※利子・配当収入とは、配当金、利子、貸付有価証券に係る品貸料およびこれ等に類する収益から支払利息を控除した額で、諸経費、監査費用、当該監査費用に係る消費税等に相当する金額、信託報酬および当該信託報酬に係る消費税等に相当する金額を控除した後その残金を受益者に分配することができます。なお、次期以降の分配金にあてるため、その一部を分配準備積立金として積み立てることができます。
2023/05/19 9:02
#2 投資リスク(連結)
●ファンドは、計算期間中に発生した運用収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて分配を行なう場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。
投資者の個別元本(追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本)の状況によっては、分配金額の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。
分配金は、預貯金の利息とは異なりファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後の純資産はその相当額が減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行なった場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。
2023/05/19 9:02
#3 投資制限(連結)
⑤スワップ取引の運用指図・目的・範囲(約款第19条の3)
(ⅰ)委託者は、信託財産に属する資産の効率的な運用および価格変動リスクを回避するため、異なった受取り金利または異なった受取り金利とその元本を一定の条件のもとに交換する取引(以下「スワップ取引」といいます。)を行なうことの指図をすることができます。
(ⅱ)スワップ取引の指図にあたっては、当該取引の契約期限が、原則として信託期間を超えないものとします。ただし、当該取引が当該信託期間内で全部解約が可能なものについてはこの限りではありません。
2023/05/19 9:02
#4 注記表(連結)
2023/05/19 9:02
#5 申込(販売)手続等(連結)
(3)販売単位
1万口以上1口単位(当初元本1口=1円)または1万円以上1円単位とします。ただし、収益分配金を再投資する場合は1口単位とします。
(4)販売価額
2023/05/19 9:02
#6 課税上の取扱い(連結)
なお、買取りによるご換金について、詳しくは販売会社にお問い合わせください。
■個別元本について■
◆追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本をいいます。
2023/05/19 9:02