元本
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年9月22日
- 23億8091万
- 2008年9月23日 -7.74%
- 21億9654万
- 2009年3月23日 ±0%
- 21億9654万
- 2009年9月24日 -1.31%
- 21億6781万
- 2010年3月22日 -52.51%
- 10億2947万
- 2010年3月23日 +87.04%
- 19億2550万
- 2010年9月21日 -37.72%
- 11億9922万
- 2011年3月22日 -14.15%
- 10億2947万
- 2011年9月20日 -12.69%
- 8億9880万
- 2012年3月21日 -13.93%
- 7億7361万
- 2012年9月20日 -15.9%
- 6億5057万
- 2013年3月21日 -43.41%
- 3億6815万
- 2013年9月20日 -33.8%
- 2億4373万
- 2014年3月20日 -39.37%
- 1億4777万
有報情報
- #1 投資リスク(連結)
- 委託会社の指図に基づく行為により信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。また、投資信託は預金商品や保険商品ではなく、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行などの登録金融機関は、投資者保護基金には加入しておりません。2014/06/20 9:02
<基準価額の主な変動要因>当ファンドは、投資信託証券への投資等を通じて、実質的に株式や債券などの値動きのある有価証券(外国証券には為替変動リスクもあります。)等に投資しておりますので、当ファンドの基準価額は変動します。したがって、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
当ファンドおよび当ファンドが投資する投資信託証券の基準価額を変動させる主なものは、以下の通りです。 - #2 課税上の取扱い(連結)
- 1)収益分配金、解約金、償還金に対する課税2014/06/20 9:02
収益分配金のうち課税扱いとなる普通分配金ならびに解約時および償還時の個別元本超過額については配当所得として、15.315%(所得税のみ)の税率による源泉徴収が行なわれます。源泉徴収された税金は、所有期間に応じて法人税から控除される場合があります。
2)益金不算入制度の適用