西部電気工業（1937）の建物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 32億3700万
2009年3月31日 -4.32%: 30億9700万
2010年3月31日 -5.42%: 29億2900万
2011年3月31日 +28.06%: 37億5100万
2012年3月31日 -4.03%: 36億
2013年3月31日 -3.81%: 34億6300万
2014年3月31日 -5.4%: 32億7600万
2015年3月31日 +31.23%: 42億9900万
2016年3月31日 -4.51%: 41億500万
2017年3月31日 -2.48%: 40億300万
2018年3月31日 -5.7%: 37億7500万

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1 現在休止中の主要な設備はありません。
2 建物の一部を連結会社以外から賃借しております。賃借料97百万円であります。
3 全社共通の土地及び賃貸中の土地は本社に一括して記載しております。

2018/06/25 13:09

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び太陽光発電設備(機械装置)については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～50年
構築物 10年～50年
機械及び装置 2年～17年
車両運搬具 2年～5年
工具、器具及び備品 2年～15年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は自社利用のソフトウェアの5年であります。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/06/25 13:09

#3 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成28年4月1日至平成29年3月31日)	当連結会計年度(自平成29年4月1日至平成30年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	15百万円
機械、運搬具及び工具器具備品	3百万円	0百万円

2018/06/25 13:09

#4 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成28年4月1日至平成29年3月31日)	当連結会計年度(自平成29年4月1日至平成30年3月31日)
建物及び構築物	―百万円	4百万円
機械、運搬具及び工具器具備品	0百万円	1百万円

2018/06/25 13:09

#5 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成28年4月1日至平成29年3月31日)	当連結会計年度(自平成29年4月1日至平成30年3月31日)
建物及び構築物	14百万円	29百万円
機械、運搬具及び工具器具備品	1百万円	4百万円

2018/06/25 13:09

#6 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物	77百万円	294百万円
土地	1,513百万円	1,513百万円

担保付債務

2018/06/25 13:09

#7 有形固定資産等明細表（連結）

3 当期減少額の主な内容
建物賃貸用複合テナントビルの建設に伴う既存資産撤去 239百万円
社有地売却(薩摩川内) 207百万円

2018/06/25 13:09

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び太陽光発電設備(機械装置)については定額法)によっており、連結子会社は主に定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8年～50年
機械、運搬具及び工具器具備品 2年～17年
②無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は自社利用のソフトウェアの5年であります。2018/06/25 13:09