fantasista（1783）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年12月31日
- -1億3906万
- 2011年3月31日 -136%
- -3億2819万
- 2011年6月30日
- -1億193万
- 2011年9月30日 -29.61%
- -1億3212万
- 2011年12月31日 -85.86%
- -2億4556万
- 2012年3月31日 -43.7%
- -3億5286万
- 2012年6月30日
- -3億3302万
- 2012年9月30日 -70.22%
- -5億6689万
- 2012年12月31日
- 6697万
- 2013年3月31日 -72.87%
- 1816万
- 2013年6月30日
- -241万
- 2013年9月30日
- 1659万
- 2013年12月31日
- -2979万
- 2014年3月31日 -610.27%
- -2億1165万
- 2014年6月30日 -20.73%
- -2億5553万
- 2014年9月30日 -50.14%
- -3億8366万
- 2014年12月31日
- -9174万
- 2015年3月31日 -25.42%
- -1億1506万
- 2015年6月30日
- -3364万
- 2015年9月30日 -999.99%
- -7億1695万
- 2015年12月31日
- -1940万
- 2016年3月31日
- -895万
- 2016年6月30日
- 1億9380万
- 2016年9月30日 -14.29%
- 1億6611万
- 2016年12月31日 -18.96%
- 1億3461万
- 2017年3月31日 -96.07%
- 528万
- 2017年6月30日
- -1282万
- 2017年9月30日
- 6015万
- 2017年12月31日
- -1億336万
- 2018年3月31日 -80.25%
- -1億8630万
- 2018年6月30日
- 1423万
- 2018年9月30日 +999.99%
- 4億9190万
- 2018年12月31日
- -1億6328万
- 2019年3月31日 -0.49%
- -1億6408万
- 2019年6月30日 -44.22%
- -2億3664万
- 2019年9月30日 -58.96%
- -3億7616万
- 2019年12月31日
- -4927万
- 2020年3月31日 -999.99%
- -15億9176万
- 2020年6月30日 -20.36%
- -19億1582万
- 2020年9月30日 -112.21%
- -40億6548万
- 2020年12月31日
- 2億8342万
- 2021年3月31日 +327.24%
- 12億1090万
- 2021年6月30日
- -2億7181万
- 2021年9月30日 -183.71%
- -7億7116万
- 2021年12月31日
- -2億2247万
- 2022年3月31日
- 3億2842万
- 2022年6月30日
- -8491万
- 2022年9月30日 -258.07%
- -3億404万
- 2022年12月31日
- 10億5451万
- 2023年3月31日 -2.27%
- 10億3052万
- 2023年6月30日 -7.91%
- 9億4900万
- 2023年9月30日 +10.98%
- 10億5315万
- 2023年12月31日
- -2億1279万
- 2024年3月31日
- 7263万
- 2024年6月30日 -86.86%
- 954万
- 2024年9月30日 +999.99%
- 2億9055万
- 2024年12月31日 -85.52%
- 4208万
- 2025年3月31日
- -2億1615万
- 2025年6月30日 -3.27%
- -2億2322万
- 2025年9月30日 -7.34%
- -2億3959万
- 2025年12月31日
- 7828万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- (1)「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用2025/12/22 15:30
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20- 3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65 - 2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結計算書類における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結計算書類への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
