伊藤ハム(2284)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 226億8400万
- 2009年3月31日 -7.06%
- 210億8300万
- 2010年3月31日 -6.26%
- 197億6300万
- 2010年12月31日 -8.7%
- 180億4400万
- 2011年3月31日 -9.4%
- 163億4800万
- 2011年6月30日 +1.06%
- 165億2100万
- 2011年9月30日 -0.67%
- 164億1000万
- 2011年12月31日 +1.01%
- 165億7500万
- 2012年3月31日 -1.1%
- 163億9200万
- 2012年6月30日 -1.32%
- 161億7500万
- 2012年9月30日 -1.34%
- 159億5900万
- 2012年12月31日 -1.21%
- 157億6600万
- 2013年3月31日 +3.46%
- 163億1200万
- 2013年6月30日 -1.02%
- 161億4500万
- 2013年9月30日 +6.19%
- 171億4400万
- 2013年12月31日 -1.87%
- 168億2400万
- 2014年3月31日 +0.41%
- 168億9300万
- 2014年6月30日 -1.88%
- 165億7600万
- 2014年9月30日 -1.33%
- 163億5600万
- 2014年12月31日 -2.16%
- 160億300万
- 2015年3月31日 +70.31%
- 272億5500万
- 2015年6月30日 -2.66%
- 265億3100万
- 2015年9月30日 -3.65%
- 255億6200万
- 2015年12月31日 -3.8%
- 245億9000万
- 2016年3月31日 -2.86%
- 238億8600万
- 2016年6月30日 -2.74%
- 232億3200万
- 2016年9月30日 -3.67%
- 223億7900万
- 2016年12月31日 ±0%
- 223億7900万
有報情報
- #1 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5.固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2016/06/15 11:48
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 120百万円 5百万円 土地 147 24 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2016/06/15 11:48
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 116百万円 その他 0 116 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6.固定資産除却損の主な資産別内訳は次のとおりであります。2016/06/15 11:48
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 34百万円 11百万円 機械装置及び運搬具 99 29 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2016/06/15 11:48
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 流動資産「その他」 - 1,799 建物及び構築物 12,472 11,099 機械装置及び運搬具 7,664 6,077
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)2016/06/15 11:48
当社グループは、セグメント(加工食品事業本部、食肉事業本部及びその他)を基本単位としてグルーピングし、賃貸資産及び遊休資産については個々の資産毎にグルーピングしております。場所 用途 種類 徳島県徳島市他 遊休資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地
使用見込みのない遊休資産及び時価が著しく下落している遊休土地について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を特別損失(221百万円)に計上しております。その内訳は、建物及び構築物94百万円、機械装置及び運搬具4百万円、土地122百万円であります。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な資産の耐用年数は以下のとおりであります。2016/06/15 11:48
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 主として15~50年 機械装置及び運搬具 主として4~10年
定額法を採用しております。