米久（2290）の賃貸不動産（純額）の推移 - 通期

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、関係会社に対する賃貸不動産については定額法によっております。また、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年～31年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア 自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ 投資その他の資産(リース資産を除く)
賃貸不動産 定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～31年
④ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成21年2月28日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/05/28 15:41

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

③ 投資その他の資産(リース資産を除く)
賃貸不動産
定額法

2015/05/28 15:41