フジ日本（2114）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 2億120万
2010年9月30日 +179.53%: 5億6243万
2010年12月31日 +54.9%: 8億7118万
2011年3月31日 +2.24%: 8億9068万
2011年6月30日 -69%: 2億7614万
2011年9月30日 +96.67%: 5億4308万
2011年12月31日 +8.92%: 5億9151万
2012年3月31日 +41.6%: 8億3760万
2012年6月30日 -88.65%: 9507万
2012年9月30日 +284.03%: 3億6512万
2012年12月31日 +129.49%: 8億3791万
2013年3月31日 +47.32%: 12億3439万
2013年6月30日 -81.33%: 2億3049万
2013年9月30日 +128.86%: 5億2749万
2013年12月31日 +50.61%: 7億9447万
2014年3月31日 +1.93%: 8億978万
2014年6月30日 -75.62%: 1億9741万
2014年9月30日 +162.78%: 5億1875万
2014年12月31日 +103.9%: 10億5774万
2015年3月31日 +39.93%: 14億8005万
2015年6月30日 -87.26%: 1億8851万
2015年9月30日: -6102万
2015年12月31日: 3億8659万
2016年3月31日 -89.1%: 4212万
2016年6月30日 +7.06%: 4509万
2016年9月30日 +98.07%: 8931万
2016年12月31日 +618.17%: 6億4145万
2017年3月31日 +17.7%: 7億5498万
2017年6月30日 -54.81%: 3億4116万
2017年9月30日 +101.83%: 6億8856万
2017年12月31日 +102.38%: 13億9349万
2018年3月31日 -17.76%: 11億4601万
2018年6月30日 -63.08%: 4億2309万
2018年9月30日: -3億6138万
2018年12月31日 -36.28%: -4億9250万
2019年3月31日: -2億8804万
2019年6月30日: 7687万
2019年9月30日 +597.65%: 5億3633万
2019年12月31日 +87.74%: 10億692万
2020年3月31日 +1.56%: 10億2267万
2020年6月30日 -64.52%: 3億6285万
2020年9月30日 +154.28%: 9億2264万
2020年12月31日 +27.31%: 11億7462万
2021年3月31日 +43.73%: 16億8827万
2021年6月30日 -76.48%: 3億9700万
2021年9月30日 +153.63%: 10億692万
2021年12月31日 +49.28%: 15億316万
2022年3月31日 +15.86%: 17億4162万
2022年6月30日 -68.75%: 5億4426万
2022年9月30日 +105.59%: 11億1897万
2022年12月31日 +52.44%: 17億575万
2023年3月31日 +18.75%: 20億2549万
2023年6月30日 -37.43%: 12億6740万
2023年9月30日 +51.3%: 19億1754万
2023年12月31日 +23.36%: 23億6543万
2024年3月31日 +35.13%: 31億9648万
2024年6月30日 -80.44%: 6億2529万
2024年9月30日 +65.57%: 10億3530万
2024年12月31日 +82.19%: 18億8627万
2025年3月31日 +7.67%: 20億3091万
2025年6月30日 -54.01%: 9億3400万
2025年9月30日 +149.46%: 23億3000万
2025年12月31日 +75.79%: 40億9600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/20 13:02
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。当該会計方針の変更は遡及適用されておりますが、当連結会計年度の期首の純資産への累積的影響額はありません。
2025/06/20 13:02