構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 13～50年
機械及び装置 8～10年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、自社利用のソフトウェア5年であります。2019/06/18 13:16

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	3,622千円	1,653千円
機械装置及び運搬具	12	58

2019/06/18 13:16

#3 減損損失に関する注記（連結）

減損損失の内訳は、以下のとおりであります。

建物及び構築物	516千円
機械装置及び運搬具	14,768
計	15,285

連結子会社であるDAY PLUS (THAILAND) Co.,Ltd.が保有している固定資産について、継続的な営業損失の計上により減損の兆候が認められたことから、将来の回収可能性を検討した結果、遊休となった機械装置及び運搬具とのれんの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(37,437千円)として特別損失に計上しました。なお、当該遊休資産とのれんの回収可能価額はゼロとして算定しております。

2019/06/18 13:16

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(イ)有形固定資産
当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。
また、在外連結子会社については、定額法によっております。

2019/06/18 13:16

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産
1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

2019/06/18 13:16

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。
また、在外連結子会社については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 13～50年
機械装置及び運搬具 8～10年
(ロ)無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、自社利用のソフトウェア5年であります。2019/06/18 13:16