日本配合飼料(2056)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 5億2771万
- 2013年9月30日 -58.31%
- 2億2000万
- 2014年3月31日 +95.43%
- 4億2994万
- 2014年9月30日 -49.3%
- 2億1800万
個別
- 2013年3月31日
- 5億2771万
- 2014年3月31日 -18.53%
- 4億2994万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- (2) 一般管理費2014/06/27 13:21
なお、研究開発費は全額一般管理費に含まれております。前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 減価償却費 70,485 67,882 研究開発費 527,713 429,941 - #2 研究開発活動
- 企業集団の研究開発活動は、主に提出会社が行っております。提出会社は畜産飼料・水産飼料・ペットフード、実験動物飼料、畜産環境資材などにおいて、永年に亘る研究開発成果の蓄積をもとに競争力のある新製品及び新技術の開発を中央研究所(茨城県)、飼料畜産開発センター(栃木県)で行っております。また、養魚生産技術を活かした新事業の育成を目指して飼料水産開発センター(愛媛県)で研究開発活動を行っております。更に、2月より中央研究所(茨城県)内にあった飼料加工開発部門を知多工場内に移設し、飼料加工開発センターとして研究開発活動を行っております。2014/06/27 13:21
当連結会計年度の研究開発費は、4億2千9百万円であり、セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりであります。
(1)飼料事業 - #3 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- ・財務諸表等規則第80条に定めるたな卸資産の帳簿価額の切り下げに関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。2014/06/27 13:21
・財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の3の2に定める減損損失に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。