建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、機械及び装置並びに平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/30 9:21

#2 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物	350千円	232千円
機械及び装置	1,216千円	3,644千円

2016/06/30 9:21