構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、機械及び装置および平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物3年～38年、構築物7年～50年、機械及び装置4年～10年、車両運搬具4年、工具器具及び備品2年～20年であります。
(2) 無形固定資産
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2018/06/27 10:00

#2 固定資産除却損の注記

※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物	1,261千円	154千円
構築物	-千円	0千円
機械及び装置	2,601千円	3,866千円

2018/06/27 10:00