構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、機械及び装置および1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物3年～38年
機械及び装置4年～10年
工具器具及び備品2年～20年
(2) 無形固定資産
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/06/18 16:26

#2 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物	972千円	1,854千円
構築物	134千円	-千円
機械及び装置	2,398千円	2,685千円

2021/06/18 16:26

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、機械及び装置および1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。

2021/06/18 16:26