- 3209
- 2020/03/16
- 時価
- 12億円
- PER 予
- -倍
- 2010年以降
- 4.96-296.48倍
（2010-2019年） - PBR
- 0.95倍
- 2010年以降
- 0.5-2.13倍
（2010-2019年） - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- -%
- ROA 予
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
カネヨウ（3209）の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 1330万
- 2009年3月31日 -15.04%
- 1130万
- 2010年3月31日 -14.16%
- 970万
- 2010年12月31日 -40.72%
- 575万
- 2011年3月31日 +89.57%
- 1090万
- 2011年6月30日 -50.33%
- 541万
- 2011年9月30日 +110.57%
- 1140万
- 2011年12月31日 -49.56%
- 575万
- 2012年3月31日 +120.87%
- 1270万
- 2012年6月30日 -56.69%
- 550万
- 2012年9月30日 +81.82%
- 1000万
- 2012年12月31日 -36.44%
- 635万
- 2013年3月31日 +60.48%
- 1020万
- 2013年6月30日 -58.82%
- 420万
- 2013年9月30日 +128.57%
- 960万
- 2013年12月31日 -34.38%
- 630万
- 2014年3月31日 +100%
- 1260万
- 2014年6月30日 -66.67%
- 420万
- 2014年9月30日 +88.1%
- 790万
- 2014年12月31日 -39.24%
- 480万
- 2015年3月31日 +47.92%
- 710万
- 2015年6月30日 -38.73%
- 435万
- 2015年9月30日 +100%
- 870万
- 2015年12月31日 -52.87%
- 410万
- 2016年3月31日 +85.37%
- 760万
- 2016年6月30日 -50%
- 380万
- 2016年9月30日 +97.37%
- 750万
- 2016年12月31日 -52%
- 360万
- 2017年3月31日 +411.11%
- 1840万
- 2017年6月30日 -78.8%
- 390万
- 2017年9月30日 +112.82%
- 830万
- 2017年12月31日 +13.25%
- 940万
- 2018年3月31日 +100%
- 1880万
- 2018年6月30日 -71.28%
- 540万
- 2018年9月30日 +112.96%
- 1150万
- 2018年12月31日 -42.61%
- 660万
- 2019年3月31日 +87.88%
- 1240万
- 2019年6月30日 -40.73%
- 735万
- 2019年9月30日 +95.92%
- 1440万
- 2019年12月31日 -44.79%
- 795万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2019/06/26 12:18
前事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 当事業年度(自 平成30年4月1日至 平成31年3月31日) 給料・賞与 297,163 388,659 賞与引当金繰入額 18,800 12,400 法定福利費 38,148 44,515 - #2 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員の賞与金の支給に備えるため、賞与支給見込額を計上しております。2019/06/26 12:18 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法
3.たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性低下に基づく簿価切り下げの方法)
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物
定額法(主な耐用年数8年～45年)
建物並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物以外
定率法2019/06/26 12:18
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
