岩手日報社の構築物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 1800万
2009年3月31日 -11.11%: 1600万
2010年3月31日 -12.5%: 1400万
2011年3月31日 -21.43%: 1100万
2012年3月31日 -18.18%: 900万
2013年3月31日 -11.11%: 800万
2014年3月31日 -25%: 600万
2015年3月31日 +16.67%: 700万
2016年3月31日 -14.29%: 600万
2017年3月31日 +999.99%: 1億1400万
2018年3月31日 -8.77%: 1億400万
2019年3月31日 -10.58%: 9300万
2020年3月31日 -10.75%: 8300万
2021年3月31日 -13.25%: 7200万
2022年3月31日 -15.28%: 6100万
2023年3月31日 -16.39%: 5100万
2024年3月31日 -15.69%: 4300万
2025年3月31日 -16.28%: 3600万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 5年～50年
機械装置及び運搬具 3年～10年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/27 12:00
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
2025/06/27 12:00
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
2025/06/27 12:00