朝日新聞社の建物及び構築物（純額）の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 730億9800万
- 2009年3月31日 -4.44%
- 698億5300万
- 2009年9月30日 -4.24%
- 668億9300万
- 2010年3月31日 -3.97%
- 642億3900万
- 2011年3月31日 -3.58%
- 619億4100万
- 2012年3月31日 -5.51%
- 585億2900万
- 2013年3月31日 +87.49%
- 1097億3800万
- 2014年3月31日 -3.24%
- 1061億8300万
- 2014年9月30日 -1.73%
- 1043億4600万
- 2015年3月31日 -2.02%
- 1022億4100万
- 2015年9月30日 -2.82%
- 993億5800万
- 2016年3月31日 -1.51%
- 978億5800万
- 2016年9月30日 -2.4%
- 955億1000万
- 2017年3月31日 +46.89%
- 1402億9900万
- 2017年9月30日 -1.21%
- 1385億9500万
- 2018年3月31日 +5.4%
- 1460億8100万
- 2018年9月30日 -0.41%
- 1454億8000万
- 2019年3月31日 -1.06%
- 1439億4100万
- 2019年9月30日 +7.58%
- 1548億5400万
- 2020年3月31日 -3.4%
- 1495億8700万
- 2020年9月30日 -2.85%
- 1453億3000万
- 2021年3月31日 -2.43%
- 1417億9600万
- 2021年9月30日 -1.84%
- 1391億8200万
- 2022年3月31日 -2.48%
- 1357億2400万
- 2022年9月30日 -2.8%
- 1319億3000万
- 2023年3月31日 -2.23%
- 1289億9300万
- 2023年9月30日 -3.01%
- 1251億800万
- 2024年3月31日 -2.77%
- 1216億4100万
- 2024年9月30日 -3.2%
- 1177億4900万
- 2025年3月31日 -2.8%
- 1144億5500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は以下のとおりである。2025/06/25 11:00
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 3～50年 機械装置及び運搬具 3～12年
定額法によっている。 - #2 固定資産売却損の注記（連結）
- ※4 固定資産売却損の内容は、次のとおりである。2025/06/25 11:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 0 〃 0 〃 - #3 固定資産売却益の注記（連結）
- ※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりである。2025/06/25 11:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 3,193百万円 100百万円 機械装置及び運搬具 7 〃 123 〃 - #4 固定資産除却損の注記（連結）
- ※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりである。2025/06/25 11:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 412百万円 186百万円 機械装置及び運搬具 148 〃 8 〃 - #5 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産2025/06/25 11:00
担保付債務前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 160百万円 122百万円 土地 493 〃 27 〃
- #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- ※3 国庫補助金受入等による圧縮記帳累計額は、次のとおりである。2025/06/25 11:00
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 612百万円 607百万円 機械装置及び運搬具 0 〃 0 〃 - #7 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上した。2025/06/25 11:00
(経緯)用途 種類 場所 金額(百万円) 遊休 建物及び構築物 東京都八王子市他計8ヵ所 41 土地 277 プリントメディアの事業用資産 建物及び構築物 東京都中央区他計153ヵ所 245 土地 114 無形固定資産 2,914 その他 430 その他の事業用資産 建物及び構築物 東京都中央区他計8ヵ所 47 無形固定資産 1,433 その他 24 店舗等 建物及び構築物 東京都新宿区他計13ヵ所 59 その他 117
上記の遊休資産は帳簿価額に比べ時価が下落したため、上記のプリントメディアの事業用資産及びその他の事業用資産、店舗等は収益性の低下により投資の回収が見込めないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上した。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
