岩崎電気（6924）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -3億6100万
- 2010年9月30日
- 1億700万
- 2010年12月31日 +165.42%
- 2億8400万
- 2011年3月31日 +398.24%
- 14億1500万
- 2011年6月30日
- -1億4600万
- 2011年9月30日 -132.19%
- -3億3900万
- 2011年12月31日 -52.51%
- -5億1700万
- 2012年3月31日
- 5億8200万
- 2012年6月30日
- -2億5400万
- 2012年9月30日 -151.18%
- -6億3800万
- 2012年12月31日
- -4億8100万
- 2013年3月31日
- 13億4900万
- 2013年6月30日
- -1600万
- 2013年9月30日
- 3億1200万
- 2013年12月31日 +156.73%
- 8億100万
- 2014年3月31日 +246.94%
- 27億7900万
- 2014年6月30日
- -1億7500万
- 2014年9月30日
- 7500万
- 2014年12月31日 +999.99%
- 9億3100万
- 2015年3月31日 +366.7%
- 43億4500万
- 2015年6月30日 -95.72%
- 1億8600万
- 2015年9月30日
- -1300万
- 2015年12月31日
- 5億3600万
- 2016年3月31日
- -8億6700万
- 2016年6月30日 -14.42%
- -9億9200万
- 2016年9月30日 -4.03%
- -10億3200万
- 2016年12月31日
- -5億2100万
- 2017年3月31日
- 9億2700万
- 2017年6月30日
- -5億8400万
- 2017年9月30日 -6.51%
- -6億2200万
- 2017年12月31日
- 7700万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 8億7000万
- 2018年6月30日
- -6億8800万
- 2018年9月30日
- -2億9700万
- 2018年12月31日 -22.9%
- -3億6500万
- 2019年3月31日
- 8億9700万
- 2019年6月30日 -96.1%
- 3500万
- 2019年9月30日 +854.29%
- 3億3400万
- 2019年12月31日 +417.07%
- 17億2700万
- 2020年3月31日 +46.61%
- 25億3200万
- 2020年6月30日
- -2億1100万
- 2020年9月30日
- 3億8100万
- 2020年12月31日 +223.88%
- 12億3400万
- 2021年3月31日 +116.77%
- 26億7500万
- 2021年6月30日 -93.01%
- 1億8700万
- 2021年9月30日 +317.11%
- 7億8000万
- 2021年12月31日 +79.36%
- 13億9900万
- 2022年3月31日 +107.08%
- 28億9700万
- 2022年6月30日
- -1億4000万
- 2022年9月30日 -605.71%
- -9億8800万
- 2022年12月31日
- 2億3000万
- 2023年3月31日 +644.78%
- 17億1300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る税効果額（連結）
- ※2.その他の包括利益に係る税効果額2022/06/28 16:23
- #2 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）
- ※1.その他の包括利益に係る組替調整額2022/06/28 16:23
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- <固定負債>当連結会計年度末における固定負債の残高は16,606百万円で、前連結会計年度末に比べ820百万円増加しました。主な要因は、長期借入金の借り換えにより1,950百万円増加し、一方で退職給付債務の減少により退職給付に係る負債が684百万円減少したことによるものです。2022/06/28 16:23
<純資産>当連結会計年度末における純資産の残高は33,434百万円で、前連結会計年度末に比べ2,092百万円増加しました。主な要因は、株主資本では親会社株主に帰属する当期純利益を2,330百万円計上したことにより利益剰余金が2,235百万円増加し、一方で経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行するため500百万円の自己株式を取得したことによるものです。また、その他の包括利益累計額では為替の影響により為替換算調整勘定が513百万円増加し、一方で政策保有株式の売却(2銘柄)や時価の下落によりその他有価証券評価差額金が268百万円減少したことによるものです。
② キャッシュ・フローの状況
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
