#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: (ア)有形固定資産生産設備(機械及び装置)及び金型(工具、器具及び備品)であります。
(イ)無形固定資産ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法
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#2 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/26 13:12
#3 設備投資等の概要: 1【設備投資等の概要】
当社グループでは、急速な技術革新や販売競争の激化に対処するために、生産設備の合理化、新製品生産設備及び研究開発設備等に1,693百万円の設備投資(有形固定資産、無形固定資産の取得価額)を行いました。
セグメント別では、提出会社の埼玉製作所を中心に照明事業1,265百万円、光応用事業428百万円であります。
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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、国内会社の建物(建物附属設備を除く)及び在外子会社は定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、主として、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
耐用年数については、主として、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が、平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/26 13:12