構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く) 定率法
ただし、建物(建物附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/27 11:58

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※4.固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	127百万円		6百万円
機械装置及び運搬具	2		0

2019/06/27 11:58

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	2,206百万円 (2,206百万円)	2,155百万円 (2,155百万円)
機械装置及び運搬具	302 ( 302 )	212 ( 212 )

担保付債務は、次のとおりであります。

2019/06/27 11:58

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法を採用しております。
ただし、国内会社の建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物並びに在外子会社については定額法によっております。
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)

2019/06/27 11:58

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く) 定率法
ただし、建物(建物附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法

2019/06/27 11:58