建物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 43億7713万
- 2015年3月31日 +2.91%
- 45億449万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)で償却しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/30 11:42 - #2 製造原価明細書(連結)
- ※2. 他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。2015/06/30 11:42
項目 前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物(千円) - 38,070 機械及び装置(千円) 119,763 - - #3 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法2015/06/30 11:42
使用見込期間を定期借地権の満了日(38年)または建物の耐用年数(50年)と見積り、割引率は主に2.3%を使用して資産除去債務の金額を計算しております。
ハ 当該資産除去債務の総額の増減 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)で償却しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/30 11:42