ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/22 12:42

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額の主なもの

建物	磐田第一工場 津波避難階段設置		13百万円
建設仮勘定	テクニカルセンター建設に関する工事費用		755百万円
ソフトウエア	ERP基幹システム更新		55百万円

2.当期減少額の主なもの

2015/06/22 12:42

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法を採用しております。ただし、在外連結会社の資産については、定額法によっております。
また、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～9年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/22 12:42