ストライダーズ(9816)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1070万
- 2009年3月31日 +69.64%
- 1816万
- 2010年3月31日 -21.85%
- 1419万
- 2011年3月31日 -6.24%
- 1331万
- 2012年3月31日 +4.66%
- 1393万
- 2013年3月31日 -7.94%
- 1282万
- 2014年3月31日 +3.59%
- 1328万
- 2015年3月31日 +34.17%
- 1782万
- 2016年3月31日 +23.03%
- 2192万
- 2017年3月31日 +30.45%
- 2860万
- 2018年3月31日 -1.13%
- 2828万
- 2019年3月31日 +7.91%
- 3052万
- 2020年3月31日 +7.98%
- 3295万
- 2021年3月31日 -15.92%
- 2771万
- 2022年3月31日 -34.42%
- 1817万
- 2023年3月31日 +14.59%
- 2082万
- 2024年3月31日 +22.45%
- 2550万
- 2025年3月31日 -7.65%
- 2354万
- 2026年3月31日 +14.32%
- 2692万
個別
- 2008年3月31日
- 159万
- 2009年3月31日 +127.44%
- 363万
- 2010年3月31日 -12.56%
- 317万
- 2011年3月31日 +69.41%
- 537万
- 2012年3月31日 +5.04%
- 564万
- 2013年3月31日 -68.98%
- 175万
- 2014年3月31日 -11.53%
- 155万
- 2015年3月31日 +26.52%
- 196万
- 2016年3月31日 +52.32%
- 298万
- 2017年3月31日 -9.17%
- 271万
- 2018年3月31日 -21.89%
- 211万
- 2019年3月31日 +30.3%
- 276万
- 2020年3月31日 +36.76%
- 377万
- 2021年3月31日 -0.37%
- 376万
- 2022年3月31日 -14.51%
- 321万
- 2023年3月31日 -13.96%
- 276万
- 2024年3月31日 +17.35%
- 324万
- 2025年3月31日 -42.44%
- 186万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち、主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/18 12:06
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給与手当 560,700 551,104 賞与引当金繰入額 46,494 51,784 退職給付費用 105 - - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
・販売用不動産
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によって算定しております。
・その他の棚卸資産
商品、製品及び仕掛品は、主として個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、原材料は、主として最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、貯蔵品は、移動平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によって算定しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び連結子会社は主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 6年~42年
機械装置及び運搬具 2年~10年
工具、器具及び備品 2年~15年2026/06/18 12:06 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/18 12:06
(単位:千円) 科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 1,869 - 1,869 - - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産
自社利用ソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
3.外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
外貨建金銭債権債務は、決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。
4.引当金の計上基準
(1) 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、当社は、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2026/06/18 12:06