- 9816
- 2026/09/02
- 時価
- 24億円
- PER 予
- 15.38倍
- 2010年以降
- 赤字-155.44倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.81倍
- 2010年以降
- 0.48-7.7倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.97%
- ROE 予
- 5.28%
- ROA 予
- 2.71%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 12億3641万
- 2014年3月31日 -34.7%
- 8億738万
個別
- 2013年3月31日
- 8億3939万
- 2014年3月31日 -16.08%
- 7億440万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント資産及び減価償却費の調整額は、各報告セグメントへ配分していない全社資産及び減価償却費であります。2014/06/25 10:02
3.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントへ配分していない全社資産であります。
4.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント資産及び減価償却費の調整額は、各報告セグメントへ配分していない全社資産及び減価償却費であります。
3.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントへ配分していない全社資産であります。
4.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2014/06/25 10:02 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 5年
(2)無形固定資産
自社利用ソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/06/25 10:02 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2.無形固定資産の「当期減少額」は中古車情報検索・中古車買取り一括査定サイト「BUY CAR JAPAN」の事業譲渡によるものであります。2014/06/25 10:02 - #5 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに有限会社増田製麺を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2014/06/25 10:02
(成田ゲートウェイホテル株式会社)流動資産 59,730千円 固定資産 62,976 のれん 119,978
株式の取得により新たに成田ゲートウェイホテル株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。 - #6 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2014/06/25 10:02
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております - #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当社グループが採用しております重要な会計方針(「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に記載)のうち、特に次の重要な会計方針が連結財務諸表作成における重要な見積りの判断に大きな影響を及ぼす事項であると考えております。2014/06/25 10:02
① 固定資産の減損処理
当社グループが保有しております固定資産につきましては、四半期決算ごと及び帳簿価額が回収できないという事象や状況の変化が生じた場合には減損の検討を実施しております。帳簿価額が割引前将来見積キャッシュ・フローを上回っていた場合には、帳簿価額が割引前将来見積キャッシュ・フローを超過する金額について減損を認識しております。当社は、これらの見積りが合理的であると考えておりますが、実際の業績と異なる可能性があります。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2014/06/25 10:02
当社及び連結子会社は主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。