建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社及び連結子会社は主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 6年～31年
機械装置及び運搬具 2年～10年

2017/10/03 11:24