- 9816
- 2026/09/02
- 時価
- 24億円
- PER 予
- 15.38倍
- 2010年以降
- 赤字-155.44倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.81倍
- 2010年以降
- 0.48-7.7倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.97%
- ROE 予
- 5.28%
- ROA 予
- 2.71%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 19億5075万
- 2019年3月31日 +3.8%
- 20億2497万
個別
- 2018年3月31日
- 16億1623万
- 2019年3月31日 +6.86%
- 17億2709万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3.セグメント資産及び減価償却費の調整額は、各報告セグメントへ配分していない全社資産及び減価償却費であります。2019/08/08 10:29
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントへ配分していない全社資産であります。
5.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、IT関連事業、食品関連事業を含んでおります。
2.セグメント利益又は損失(△)の調整額△206,278千円は、主に管理部門にかかる人件費及び経費であります。
3.セグメント資産及び減価償却費の調整額は、各報告セグメントへ配分していない全社資産及び減価償却費であります。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントへ配分していない全社資産であります。
5.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2019/08/08 10:29 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 4~5年
(2) 無形固定資産
自社利用ソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/08/08 10:29 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2019/08/08 10:29前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)機械装置及び運搬具 -百万円 2,761百万円 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2019/08/08 10:29 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/08/08 10:29
(単位:千円) - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2019/08/08 10:29
投資活動の結果使用した資金は423百万円(前年同期は262百万円の使用)となりました。これは主に、投資有価証券の取得による支出241百万円、有形固定資産の取得による支出113百万円があったこと等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/08/08 10:29
① 有形固定資産
当社及び連結子会社は主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法による原価法2019/08/08 10:29
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2019/08/08 10:29
当社及び連結子会社は主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。