建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億7564万
- 2009年3月31日 +2.98%
- 2億8386万
- 2010年3月31日 -11.81%
- 2億5032万
- 2011年3月31日 -8.14%
- 2億2995万
- 2012年3月31日 +31.47%
- 3億232万
- 2013年3月31日 +1.23%
- 3億603万
- 2014年3月31日 +67.34%
- 5億1211万
- 2015年3月31日 -4.71%
- 4億8801万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2015/06/25 15:09
建物 2~38年
機械及び装置 2~17年 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~38年
機械装置及び運搬具 2~17年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/25 15:09