アドヴァン（7463）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -2231万
- 2010年9月30日
- 3億5784万
- 2010年12月31日 +126.56%
- 8億1073万
- 2011年3月31日 +52.9%
- 12億3959万
- 2011年6月30日 -75.47%
- 3億401万
- 2011年9月30日 +35.89%
- 4億1311万
- 2011年12月31日 +128.82%
- 9億4529万
- 2012年3月31日 +125.13%
- 21億2817万
- 2012年6月30日
- -462万
- 2012年9月30日
- 5億285万
- 2012年12月31日 +295.59%
- 19億8926万
- 2013年3月31日 +95.99%
- 38億9881万
- 2013年6月30日 -80.38%
- 7億6490万
- 2013年9月30日 +111.22%
- 16億1560万
- 2013年12月31日 +102.61%
- 32億7343万
- 2014年3月31日 +6.55%
- 34億8794万
- 2014年6月30日 -92.45%
- 2億6341万
- 2014年9月30日 +483.9%
- 15億3807万
- 2014年12月31日 +157.19%
- 39億5582万
- 2015年3月31日 +2.8%
- 40億6668万
- 2015年6月30日 -69.13%
- 12億5556万
- 2015年9月30日 +19.58%
- 15億146万
- 2015年12月31日 +44.08%
- 21億6333万
- 2016年3月31日 -15.83%
- 18億2077万
- 2016年6月30日
- -15億2704万
- 2016年9月30日
- -9億9987万
- 2016年12月31日
- 25億1736万
- 2017年3月31日 +12.34%
- 28億2790万
- 2017年6月30日 -59.77%
- 11億3761万
- 2017年9月30日 +101.72%
- 22億9479万
- 2017年12月31日 +37.65%
- 31億5889万
- 2018年3月31日 -28.01%
- 22億7418万
- 2018年6月30日 -29.28%
- 16億825万
- 2018年9月30日 +88.49%
- 30億3133万
- 2018年12月31日 +16.98%
- 35億4590万
- 2019年3月31日 +42.78%
- 50億6274万
- 2019年6月30日 -87.99%
- 6億796万
- 2019年9月30日 +224.53%
- 19億7300万
- 2019年12月31日 +81.84%
- 35億8777万
- 2020年3月31日 +39.4%
- 50億132万
- 2020年6月30日 -80.04%
- 9億9837万
- 2020年9月30日 +27.5%
- 12億7291万
- 2020年12月31日 +22.93%
- 15億6484万
- 2021年3月31日 +73.62%
- 27億1681万
- 2021年6月30日 -67.25%
- 8億8983万
- 2021年9月30日 +96.16%
- 17億4545万
- 2021年12月31日 +59.28%
- 27億8014万
- 2022年3月31日 +34.41%
- 37億3684万
- 2022年6月30日 -34.52%
- 24億4676万
- 2022年9月30日 +76.86%
- 43億2738万
- 2022年12月31日 -56.73%
- 18億7256万
- 2023年3月31日 +75.46%
- 32億8567万
- 2023年6月30日 +22.56%
- 40億2683万
- 2023年9月30日 +58.47%
- 63億8151万
- 2023年12月31日 +4.19%
- 66億4894万
- 2024年3月31日 +59.81%
- 106億2586万
- 2024年6月30日 -53.04%
- 49億8987万
- 2024年9月30日 -91.58%
- 4億2030万
- 2024年12月31日 +999.99%
- 64億3955万
- 2025年3月31日 -4.71%
- 61億3649万
- 2025年6月30日
- -11億2967万
- 2025年9月30日
- 24億3337万
- 2025年12月31日 +187.29%
- 69億9085万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/27 13:53
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/27 13:53
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
