アルビス（7475）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -7532万
2010年9月30日: -4173万
2010年12月31日: 6362万
2011年3月31日: -6644万
2011年6月30日: 1億3157万
2011年9月30日 +104.67%: 2億6929万
2011年12月31日 +79.83%: 4億8426万
2012年3月31日 +19.37%: 5億7805万
2012年6月30日 -62.31%: 2億1787万
2012年9月30日 +103.49%: 4億4335万
2012年12月31日 +45.25%: 6億4395万
2013年3月31日 +17.3%: 7億5533万
2013年6月30日 -66.64%: 2億5198万
2013年9月30日 +63.8%: 4億1274万
2013年12月31日 +100.04%: 8億2564万
2014年3月31日 +10.71%: 9億1409万
2014年6月30日 -62.09%: 3億4650万
2014年9月30日 +49.09%: 5億1659万
2014年12月31日 +110.27%: 10億8621万
2015年3月31日 +17.85%: 12億8005万
2015年6月30日 -56.31%: 5億5926万
2015年9月30日 +37.39%: 7億6835万
2015年12月31日 +69.21%: 13億17万
2016年3月31日 +0.61%: 13億812万
2016年6月30日 -66.04%: 4億4421万
2016年9月30日 +138.52%: 10億5953万
2016年12月31日 +62.74%: 17億2427万
2017年3月31日 +19.93%: 20億6784万
2017年6月30日 -72.02%: 5億7852万
2017年9月30日 +104.76%: 11億8456万
2017年12月31日 +46.24%: 17億3232万
2018年3月31日 +20.17%: 20億8167万
2018年6月30日 -70.67%: 6億1052万
2018年9月30日 +92.24%: 11億7367万
2018年12月31日 +46.31%: 17億1721万
2019年3月31日 +34.02%: 23億141万
2019年6月30日 -96.69%: 7620万
2019年9月30日 +323.97%: 3億2309万
2019年12月31日 +114.89%: 6億9428万
2020年3月31日 +27.05%: 8億8208万
2020年6月30日 -39.93%: 5億2988万
2020年9月30日 +104.51%: 10億8363万
2020年12月31日 +35.73%: 14億7084万
2021年3月31日 +5.47%: 15億5125万
2021年6月30日 -75.69%: 3億7708万
2021年9月30日 +144.38%: 9億2152万
2021年12月31日 +76.15%: 16億2323万
2022年3月31日 +25.79%: 20億4188万
2022年6月30日 -72.86%: 5億5407万
2022年9月30日 +68.61%: 9億3421万
2022年12月31日 +56.7%: 14億6392万
2023年3月31日 +18.31%: 17億3194万
2023年6月30日 -72.46%: 4億7700万
2023年9月30日 +112.37%: 10億1300万
2023年12月31日 +52.81%: 15億4800万
2024年3月31日 +10.85%: 17億1600万
2024年6月30日 -74.42%: 4億3900万
2024年9月30日 +41.23%: 6億2000万
2024年12月31日 +108.39%: 12億9200万
2025年3月31日 +30.57%: 16億8700万
2025年6月30日 -84.17%: 2億6700万
2025年9月30日 +196.25%: 7億9100万
2025年12月31日 +74.72%: 13億8200万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 10:59
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という)等を当会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20―3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下、「2022年改正適用指針」という)第65―2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/23 10:59
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20―3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という)第65―2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/23 10:59