ジュンテンドー(9835)の電子記録債務の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2017年2月28日
- 7140万
- 2017年5月31日 +999.99%
- 26億1173万
- 2017年8月31日 +23.91%
- 32億3618万
- 2017年11月30日 -1.73%
- 31億8008万
- 2018年2月28日 -10.63%
- 28億4206万
- 2018年5月31日 +23.36%
- 35億591万
- 2018年8月31日 +6.89%
- 37億4739万
- 2018年11月30日 -1.78%
- 36億8076万
- 2019年2月28日 -15.61%
- 31億604万
- 2019年5月31日 +29.32%
- 40億1672万
- 2019年8月31日 +0.13%
- 40億2204万
- 2019年11月30日 -1.97%
- 39億4275万
- 2020年2月29日 -17.18%
- 32億6524万
- 2020年5月31日 +44.38%
- 47億1436万
- 2020年8月31日 +1.57%
- 47億8831万
- 2020年11月30日 -10.71%
- 42億7533万
- 2021年2月28日 -2.65%
- 41億6208万
- 2021年5月31日 +17.83%
- 49億415万
- 2021年8月31日 -6.76%
- 45億7274万
- 2021年11月30日 -5.1%
- 43億3934万
- 2022年2月28日 -10.08%
- 39億182万
- 2022年5月31日 +32.11%
- 51億5456万
- 2022年8月31日 -9.03%
- 46億8908万
- 2022年11月30日 +0.9%
- 47億3135万
- 2023年2月28日 -12.41%
- 41億4423万
- 2023年5月31日 +28.56%
- 53億2796万
- 2023年8月31日 -12.17%
- 46億7979万
- 2023年11月30日 -4.72%
- 44億5870万
- 2024年2月29日 -14.07%
- 38億3121万
- 2024年5月31日 +28.97%
- 49億4111万
- 2024年8月31日 +0.75%
- 49億7815万
- 2024年11月30日 -5.95%
- 46億8197万
- 2025年2月28日 -17.14%
- 38億7963万
- 2025年5月31日 +38.96%
- 53億9109万
- 2025年8月31日 -6.9%
- 50億1914万
- 2025年11月30日 -13.99%
- 43億1716万
- 2026年2月28日 -10.92%
- 38億4580万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容(連結)
- 売掛金
イ 相手先別内訳
ロ 売掛金の発生及び回収並びに滞留状況相手先 金額(千円) 株式会社寺岡精工 162,217 株式会社ごうぎんクレジット 136,103 株式会社オリエントコーポレーション 73,644 三菱UFJニコス株式会社 23,426 ユーシーカード株式会社 7,865 その他 47,401 計 450,659
(A)+(D) 2 (B) 365 2026/05/27 9:36379,677 10,743,274 10,672,293 450,659 95.9 14.1 - #2 期末日満期手形の会計処理
- ※4 期末日満期手形及び電子記録債務2026/05/27 9:36
期末日満期手形及び電子記録債務の会計処理については、手形交換日又は決済日をもって決済処理をしております。なお、当事業年度の末日が金融機関の休日であったため、次の期末日満期手形及び電子記録債務が期末残高に含まれております。
前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) 支払手形 -千円 1,388千円 電子記録債務 - 428,849 - #3 金融商品関係、財務諸表(連結)
- 建設協力金及び敷金は主として新規出店時に賃貸物件を利用する際の貸主に対して差し入れる建設協力金及び敷金であり、取引先ごとの期日管理及び残高管理を行うとともに取引先ごとの信用状況を把握する体制をとっております。2026/05/27 9:36
営業債務である買掛金、電子記録債務、未払金等は、そのほとんどが1年以内の支払期日のものであります。
短期借入金は運転資金に係る資金調達であり、長期借入金は主として設備投資に係る資金調達であります。これらにつきましては、金利動向によっては、利息の負担増など、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性がありますが、資金調達を行う際は、金利動向を十分に把握して、利息負担を管理する方針であります。