- 9819
- 2016/02/12
- 時価
- 14億円
- PER 予
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-15.5倍
(2010-2015年) - PBR
- 0.76倍
- 2010年以降
- 0.27-0.69倍
(2010-2015年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- -%
- ROA 予
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ゆめマート北九州(9819)の売上高の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 287億5072万
- 2009年3月31日 +3.79%
- 298億3991万
- 2009年12月31日 -26.07%
- 220億6142万
- 2010年3月31日 +30.45%
- 287億7908万
- 2010年6月30日 -76.22%
- 68億4424万
- 2010年9月30日 +99.46%
- 136億5169万
- 2010年12月31日 +53.08%
- 208億9834万
- 2011年3月31日 +30.49%
- 272億7013万
- 2011年6月30日 -76.46%
- 64億2066万
- 2011年9月30日 +99.27%
- 127億9439万
- 2011年12月31日 +53.28%
- 196億1148万
- 2012年3月31日 +30.37%
- 255億6791万
- 2012年6月30日 -76.26%
- 60億6883万
- 2012年9月30日 +98.72%
- 120億6027万
- 2012年12月31日 +52.56%
- 183億9955万
- 2013年3月31日 +29.64%
- 238億5357万
- 2013年6月30日 -76.04%
- 57億1613万
- 2013年9月30日 +100.79%
- 114億7732万
- 2013年12月31日 +53.97%
- 176億7162万
- 2014年3月31日 +30.2%
- 230億857万
- 2014年6月30日 -76.37%
- 54億3751万
- 2014年9月30日 +104.56%
- 111億2321万
- 2014年12月31日 +54.97%
- 172億3790万
- 2015年3月31日 +31.35%
- 226億4131万
- 2015年6月30日 -76.19%
- 53億9192万
- 2015年9月30日 +95.54%
- 105億4324万
- 2015年12月31日 +49.7%
- 157億8313万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (1) 売上高2015/06/26 14:58
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。
(2) 有形固定資産 - #2 事業の内容
- (注) 売上高には、消費税等は含まれておりません。2015/06/26 14:58
(2) 事業の系統図 - #3 事業等のリスク
- ② 競合店の影響について2015/06/26 14:58
当社は、北九州市を中心に福岡県内及び大分県、山口県に店舗展開を行っておりますが、当社が出店している地域には競合店が多数存在しており、競合店の新規参入によりますます競争が激化する可能性があります。当社は、競合店との差別化を図るため、一部の店舗で当社独自の販売方法や商品構成をとっておりますが、将来、同種の競合店が新規参入してきた場合には、計画通りの売上高が確保できず、今後の業績に影響を及ぼす可能性があります。
(2) 事業体制について - #4 業績等の概要
- しかしながら、損益面につきましては、改装費用や人件費などの活性化費用の負担が大きく響きました。2015/06/26 14:58
これらの結果、当事業年度の業績は、売上高は22,641百万円(前期比1.6%減)、営業損益は552百万円の営業損失(前期は9百万円の営業利益)、経常損益は574百万円の経常損失(前期は19百万円の経常損失)となりました。当期純損益につきましては、減損損失などの特別損失577百万円の計上により1,149百万円の当期純損失(前期は118百万円の当期純損失)となりました。
(2) キャッシュ・フローの状況 - #5 生産、受注及び販売の状況
- ① 事業別売上高2015/06/26 14:58
② 地域別売上高事業 売上高 金額(千円) 前年同期比(%) 小売業 22,471,551 98.5 その他の事業 169,766 84.1 合計 22,641,317 98.4
- #6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (2) 経営成績の分析2015/06/26 14:58
① 売上高
当期の小売業の売上高は、20店舗の全面改装、また、ゆめドラッグ5店舗がオープンし、お客様の利便性を高めてきたものの消費者の低価格志向は根強く、前期比335百万円(1.5%)減少し、22,471百万円となりました。