建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械及び装置 10年

2014/06/19 9:24

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物、並びに土地	54,099千円		-千円
機械装置及び運搬具	295		-

2014/06/19 9:24

#3 固定資産廃棄損の注記

※3 固定資産廃却損の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	58,978千円		22,204千円
機械装置及び運搬具	4,107		1,400

2014/06/19 9:24

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	245,885千円	236,820千円
土地	721,614	721,614

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/06/19 9:24

#5 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは原則として各店舗を単位として資産グループとしております。営業損益が前連結会計年度までの過去2年間赤字であり、当連結会計年度も黒字化が達成できず、今後も黒字化の見通しが立たなくなったため、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。その結果、当該減少額を減損損失(299,918千円)として特別損失に計上しております。その主な内訳は建物及び構築物291,556千円、工具、器具及び備品8,362千円であります。
当該資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しております。

2014/06/19 9:24

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～15年

2014/06/19 9:24