このような環境の中、当社グループの営業面では、昨年の消費増税前駆け込み需要の反動減対策として、季節商品の早期展開や在庫確保に努めたほか、各種キャンペーンや組合せ販売の実施により売上確保に努めました。また、春先の主力商品である自転車においては、自転車安全整備士の全店配置を推し進め、接客・販売体制の強化を行い利便性向上に努めました。この結果、春の到来や気温上昇が早かったことにより、夏タイヤ、自転車、レジャー用品、物置等の季節商品が好調に売上を伸ばしました。しかしながら、昨年は消費増税前特需により売上を伸ばした冷蔵庫、洗濯機、ベッド、カーペット等の高額商品や、まとめ買いにより好調だった生活必需品、消耗品類で苦戦しました。
この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は7,201百万円(前年同期比8.1%減)、営業利益は87百万円(前年同期比25.6%減)、経常利益は102百万円(前年同期比20.1%減)、四半期純利益は5百万円(前年同期比92.6%減)となり、減収減益となりました。四半期純利益の主な減少要因は、平成27年4月10日契約のDCMホールディングス株式会社との株式交換による完全子会社化に伴う費用を、特別損失として計上したためであります。
セグメント別の業績は次のとおりであります。
2015/06/29 9:14
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