サッポロドラッグストアー(2786)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 18億8016万
- 2009年3月31日 +61.57%
- 30億3773万
- 2010年3月31日 +11.75%
- 33億9471万
- 2011年2月15日 +1.07%
- 34億3114万
- 2012年2月15日 +5.77%
- 36億2897万
- 2013年2月15日 +8.94%
- 39億5336万
- 2014年2月15日 +16.83%
- 46億1856万
- 2015年2月15日 +10.56%
- 51億612万
- 2016年2月15日 +5.17%
- 53億7000万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2016/05/13 14:29
店舗建物・POS等(「建物及び構築物」「工具、器具及び備品」)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 主要な設備の状況
- 2. 従業員数は就業人員数であり、パート社員及びアルバイト(1日8時間換算)は年間の平均人員数を( )外数で記載しております。2016/05/13 14:29
3.建物及び土地の一部を賃借しております。年間賃借料は22億86百万円であります。
なお、賃借している土地の面積は[ ]で外書きしております。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~39年
構築物 10~20年
工具、器具及び備品 3~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) 長期前払費用
均等償却を行っております。
(4) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/05/13 14:29 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2016/05/13 14:29
前連結会計年度(自 平成26年2月16日至 平成27年2月15日) 当連結会計年度(自 平成27年2月16日至 平成28年2月15日) 建物及び構築物 4百万円 0百万円 工具、器具及び備品 0百万円 11百万円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。2016/05/13 14:29
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位として店舗を基本単位とし、遊休資産については物件単位ごとにグルーピングしております。地域 用途 種類 その他 北海道 1店舗 建物等 ―
上記資産グループについては、収益性が著しく低下した店舗の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額13百万円を減損損失として計上いたしました。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年~39年
工具、器具及び備品 3年~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ 長期前払費用
均等償却を行っております。
④ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/05/13 14:29