- 8886
- 2025/07/10
- 時価
- 25億円
- PER 予
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-33.14倍
(2010-2024年) - PBR
- 0.94倍
- 2010年以降
- 0.32-1.04倍
(2010-2024年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- -%
- ROA 予
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
仕掛販売用不動産
連結
- 2017年5月31日
- 53億2300万
- 2018年5月31日 +4.85%
- 55億8140万
個別
- 2017年5月31日
- 53億2300万
- 2018年5月31日 +4.85%
- 55億8140万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- 売用不動産・仕掛販売用不動産・未成工事支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
なお、販売用不動産のうち、賃貸に供している物件については有形固定資産に準じて償却を行っております。
(2) 商品・原材料
月次移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2018/08/29 9:55 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2018/08/29 9:55
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成29年5月31日) 当連結会計年度(平成30年5月31日) 販売用不動産 3,316,947千円 4,991,544千円 仕掛販売用不動産 4,300,772千円 3,413,249千円 商品及び製品 178,616千円 267,594千円
- #3 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
連結会計年度末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② たな卸資産
a 販売用不動産・仕掛販売用不動産・未成工事支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
なお、販売用不動産のうち、賃貸に供している物件については有形固定資産に準じて償却を行っております。
b 製品・仕掛品
月次移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
c 商品・原材料
月次移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2018/08/29 9:55