訂正有価証券報告書-第33期(平成26年6月1日-平成27年5月31日)
(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
連結会計年度末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② たな卸資産
a 販売用不動産・仕掛販売用不動産・未成工事支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
b 製品・仕掛品
月次移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
c 商品・原材料
月次移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
① 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
連結会計年度末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② たな卸資産
a 販売用不動産・仕掛販売用不動産・未成工事支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
b 製品・仕掛品
月次移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
c 商品・原材料
月次移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)