ヒューテックノオリン(9056)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億300万
- 2009年3月31日 +3.84%
- 2億1080万
- 2010年3月31日 +6.7%
- 2億2492万
- 2010年12月31日 -73.69%
- 5918万
- 2011年3月31日 +299.07%
- 2億3620万
- 2011年6月30日 -67.61%
- 7650万
- 2011年9月30日 +311.93%
- 3億1513万
- 2011年12月31日 -82.5%
- 5515万
- 2012年3月31日 +337.66%
- 2億4136万
- 2012年6月30日 -65.74%
- 8268万
- 2012年9月30日 +298.7%
- 3億2966万
- 2012年12月31日 -82.05%
- 5916万
- 2013年3月31日 +316.9%
- 2億4666万
- 2013年6月30日 -64.43%
- 8774万
- 2013年9月30日 +300%
- 3億5098万
- 2013年12月31日 -82.82%
- 6028万
- 2014年3月31日 +329.86%
- 2億5914万
- 2014年6月30日 -64.89%
- 9097万
- 2014年9月30日 +297.8%
- 3億6191万
- 2014年12月31日 -80.24%
- 7150万
- 2015年3月31日 +474.83%
- 4億1100万
- 2015年6月30日 -28.83%
- 2億9250万
個別
- 2008年3月31日
- 1億9900万
- 2009年3月31日 +4.02%
- 2億700万
- 2010年3月31日 +6.76%
- 2億2100万
- 2011年3月31日 +4.98%
- 2億3200万
- 2012年3月31日 +2.16%
- 2億3700万
- 2013年3月31日 +2.11%
- 2億4200万
- 2014年3月31日 +4.96%
- 2億5400万
- 2015年3月31日 +58.27%
- 4億200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費の主な費目及び金額は次のとおりであります。2015/06/29 13:40
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 人件費 1,556,027千円 1,751,812千円 (うち賞与引当金繰入額) ( 45,991 ) ( 83,155 ) (うち役員賞与引当金繰入額) ( 27,800 ) ( 27,850 ) (うち退職給付費用) ( 124,096 ) ( 136,162 ) - #2 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、将来の支給見込額のうち当事業年度の負担額を計上しております。2015/06/29 13:40 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2015/06/29 13:40
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 12,507 200 200 12,507 賞与引当金 254,000 402,000 254,000 402,000 役員賞与引当金 27,500 27,500 27,500 27,500 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/29 13:40
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 未払事業税・事業所税 45,788千円 42,591千円 賞与引当金 103,367 151,815 その他 22,882 24,852
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/29 13:40
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 未払事業税・事業所税 48,142千円 44,013千円 賞与引当金 105,660 155,406 その他 23,219 25,117