ヤマタネ（9305）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1億500万
2010年9月30日 -100%: -2億1000万
2010年12月31日: 3億9700万
2011年3月31日 +41.06%: 5億6000万
2011年6月30日 -56.07%: 2億4600万
2011年9月30日 +61.79%: 3億9800万
2011年12月31日 +221.61%: 12億8000万
2012年3月31日 +69.69%: 21億7200万
2012年6月30日: -6400万
2012年9月30日: 1億9300万
2012年12月31日 +427.46%: 10億1800万
2013年3月31日 +284.87%: 39億1800万
2013年6月30日 -78.2%: 8億5400万
2013年9月30日 +73.19%: 14億7900万
2013年12月31日 +45.71%: 21億5500万
2014年3月31日 +7.7%: 23億2100万
2014年6月30日 -66.01%: 7億8900万
2014年9月30日 +134.09%: 18億4700万
2014年12月31日 +46.78%: 27億1100万
2015年3月31日 +68.65%: 45億7200万
2015年6月30日 -70.78%: 13億3600万
2015年9月30日 +7.11%: 14億3100万
2015年12月31日 +70.51%: 24億4000万
2016年3月31日 -6.64%: 22億7800万
2016年6月30日 -91.88%: 1億8500万
2016年9月30日 +703.78%: 14億8700万
2016年12月31日 +113.79%: 31億7900万
2017年3月31日 +22.43%: 38億9200万
2017年6月30日 -76.18%: 9億2700万
2017年9月30日 +58.9%: 14億7300万
2017年12月31日 +101.15%: 29億6300万
2018年3月31日 -3.98%: 28億4500万
2018年6月30日 -31.49%: 19億4900万
2018年9月30日 +56.34%: 30億4700万
2018年12月31日 +3.09%: 31億4100万
2019年3月31日 +0.1%: 31億4400万
2019年6月30日 -84.73%: 4億8000万
2019年9月30日 +234.38%: 16億500万
2019年12月31日 +62.18%: 26億300万
2020年3月31日 -42.91%: 14億8600万
2020年6月30日 -76.72%: 3億4600万
2020年9月30日 +88.15%: 6億5100万
2020年12月31日 +181.57%: 18億3300万
2021年3月31日 +37.53%: 25億2100万
2021年6月30日 -94.09%: 1億4900万
2021年9月30日 +897.99%: 14億8700万
2021年12月31日 +55.01%: 23億500万
2022年3月31日 +49.85%: 34億5400万
2022年6月30日 -63.43%: 12億6300万
2022年9月30日 +28.98%: 16億2900万
2022年12月31日 +95.76%: 31億8900万
2023年3月31日 -8.28%: 29億2500万
2023年6月30日 +28.65%: 37億6300万
2023年9月30日 +27.16%: 47億8500万
2023年12月31日 +12.83%: 53億9900万
2024年3月31日 +66.12%: 89億6900万
2024年6月30日 -60.98%: 35億
2024年9月30日 -38.97%: 21億3600万
2024年12月31日 +116.29%: 46億2000万
2025年3月31日 +26.23%: 58億3200万
2025年6月30日 -59%: 23億9100万
2025年9月30日 +62.99%: 38億9700万
2025年12月31日 +1.77%: 39億6600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
(百万円)
2025/06/20 16:40
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/20 16:40