藤ケ谷カントリー倶楽部の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
個別
- 2008年7月31日
- 485万
- 2009年7月31日
- -1149万
- 2010年1月31日 -2.7%
- -1180万
- 2010年7月31日 -113.65%
- -2521万
- 2011年1月31日
- -502万
- 2011年7月31日 -738.4%
- -4216万
- 2012年1月31日
- 3307万
- 2012年7月31日 +34.9%
- 4461万
- 2013年1月31日 -68.45%
- 1407万
- 2013年7月31日 -7.3%
- 1305万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上原価、販売費及び一般管理費は794,860千円となり、前事業年度と比較して23,150千円増加となりました。この主な要因は、最低賃金上昇による人件費の増加、物価高騰による飲食材料費の増加、水道光熱費が増加したことによるものであります。2025/10/29 14:40
この結果、営業利益は前事業年度と比較して2,262千円減少の12,199千円となりました。営業外収益は前事業年度と比較して600千円増加の3,541千円、営業外費用は前事業年度と比較して113千円減少の135千円となり、経常利益は前事業年度と比較して1,549千円減少の15,604千円、当期純利益は前事業年度と比較して1,271千円増加の13,239千円となりました。
また、当事業年度末の財政状態は、資産の部合計が2,448,851千円となり、前事業年度末と比較して33,681千円減少となりました。 - #2 1株当たり情報、財務諸表(連結)
- 3 1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2025/10/29 14:40
(注) 当社の発行している優先株式は、普通株式より剰余金の配当請求権が優先的ではなく、また、残余財産分配額は普通株式より優先的であるものの、残余財産分配請求権は優先的ではないことから、普通株式と同等の株式として取り扱っております。すなわち、1株当たり純資産額の算定にあたっては、優先株式の期末発行済株式数を普通株式の期末発行済株式数に加算し、1株当たり当期純利益金額の算定にあたっては、優先株式の期中平均株式数を普通株式の期中平均株式数に加算しております。項目 前事業年度(自 2023年8月1日至 2024年7月31日) 当事業年度(自 2024年8月1日至 2025年7月31日) 当期純利益(千円) 11,968 13,239 普通株主に帰属しない金額(千円) ― ― 普通株式に係る当期純利益(千円) 11,968 13,239 普通株式(普通株式と同様の株式を含む)の期中平均株式数(株) 2,000 2,000